＜はじめに＞

Google Mapのナビはカシコイ。

行き先を入力すると現在地からの経路を教えてくれる。可能な範囲で、複数の代替経路も教えてくれる。有料区間の有無、リアルタイムの渋滞状況、さらには到着までの予想時間まで（下図）。運転時に使ったことがある人なら、この便利さはわかるだろう。

Google Mapの乗換案内もカシコイ。

公共交通機関を使って移動するときには乗換案内アプリを使うことも多いだろう。Google Mapにも乗換案内の機能がある。複数の乗り換えの選択肢と、それぞれに必要な移動時間、電車やバスの発着時間、さらには公共交通機関の混雑状況もわかる。

ナビアプリや乗換案内は革命的に進歩した。一昔前に、地図を印刷して運転したり、乗り換え駅と発車時刻を手帳にメモって移動したりしていたころが懐かしい。といっても、スマホ登場からたった15年しかたっていないのだが（笑）。

ナビアプリや乗換案内のサービスは「共創」モデルにシフトし始めている。上記の渋滞状況や混雑状況を表示する際は、公的な情報に加えて、ユーザーに関するデータも参照される。例えば、同じ場所に多数のユーザーがいることがわかれば、その場所が混雑していると推測できる。時系列データから当該経路の移動にかかる時間も予測できる。ユーザーのデータを参照することで利便性が向上することは昨今のサービスの特徴のひとつだろう。

Googleのサービスは「知徳報恩」を考えるヒントに溢れている。本連載で繰り返し紹介している「顕名市場へのシフト」は「共創」を特徴とするが、その仕組みは「知徳報恩」モデルで説明するとわかりやすい。Googleのサービスは、その良い例になりそうだ。

今回は、Google Mapのサービスから「知徳報恩」について考えてみたい。Googleのサービスは革新的なモノが多く話のネタは尽きない。Googleの技術やビジネスを紹介する記事は多いが、本稿は、匿名市場から顕名市場へのシフトという視点からGoogleのサービス及びその仕組みを捉えてみたい。今回は、前回（第35回）の「知徳報恩の話（1）」の続編である。

＜Google Map＞

冒頭でGoogle Mapの経路検索・乗換検索について紹介した。もちろん、Google Mapには他にも様々な機能やサービスがある。

Google Mapは世界中の地図情報を提供する。衛星写真、航空写真、ストリートマップ、道路の360°のインタラクティブパノラマビュー、リアルタイム交通状況、徒歩、車、飛行機、公共交通機関による移動のルート検索など、実に多機能な地図サービスである。

Google Mapの利用状況も興味深い。同サービスは220カ国で利用され、39言語をサポートし、対象地点の映像を表示するストリートビューは1,700億枚以上のイメージを持つ。同サービスの月次アクティブユーザーは10億人、同サービスのナビゲーションによる自動車の走行距離は日次10億キロにも及ぶという。これらの数字は想像を絶する。

https://www.onthemap.com/blog/google-maps-statistics/　

Google Mapの経路検索や乗換検索の機能は冒頭で紹介した通りである。ユーザーの現在地から（あるいは指定した地点から）目的地までの最適な経路を計算し、さらに、混雑状況を考慮して到着予想時間まで計算してくれる。今や、手放せない機能である。

経路や乗り換え以外の検索機能も便利だ。住所や地名から推測される場所の地図を表示したり、私が「居酒屋」や「温泉」など（笑）と入力したときには、近くにあるそれらしい施設を教えてくれたりする。検索結果にある施設やサービスの口コミや評価（星の数）も参考になる。検索の便利さにGoogleらしさを感じる（笑）。

おまけとして、タイムラインの機能も紹介しよう。タイムラインでは、自分がいつ、どこにいたか、どの交通機関で移動したか、どの店に寄ったか、などが記録として参照できる（下図）。東京大学に行ったのは見栄を張っているだけだが（笑）ウォーキングなどの活動記録として重宝している。あるいは、先週の月曜日、どこの店で食べたっけ? などという人には記憶をたどる良いツールかもしれない（笑）。

＜Google Mapと知徳報恩＞

Google Mapを「知徳報恩」の視点で考察してみよう。前回からの繰り返しになるが、
　「社会に貢献し、社会から報いられる」

の考え方が「知徳報恩」型データエコノミーの基本である。サービスとデータの視点では、
　「ユーザーが自身のデータをコミュニティや事業者と共有することで価値共創に貢献し、その結果とより便利なサービスを享受する」

と考えると分かりやすいだろうか。

Google Mapはユーザーからのさまざまなインプットを参照する。例えば、位置情報を有効（オン）にしている場合（位置情報が無効だと Google Map の便利さがわからないだろう）、ユーザーは自らの位置情報を（暗黙的に）Googleと共有する。お店や施設への評価や口コミ情報はユーザーからの明示的なインプットである。Googleは膨大な情報を用いて地図情報を提供しているが、加えて、ユーザーの情報を参照することで、より便利な機能も実現している。まさに、ユーザーとの「共創」と言える。

一方、ユーザーは位置情報や入力情報に応じてさまざまなサービスを利用する。結果的に、共創によるメリットを享受することができる ― すなわち、自身のデータをGoogleと共有することで価値共創に貢献し、その結果として便利なサービスが利用できる、と言える。

https://blog.google/products/maps/google-maps-101-how-ai-helps-predict-traffic-and-determine-routes/
https://www.deepmind.com/blog/traffic-prediction-with-advanced-graph-neural-networks
https://deepsquare.jp/2020/09/traffic-prediction/
https://news.mynavi.jp/techplus/article/20180312-599154/

＜サイバー文明の到来＞

デジタル時代の変化を「サイバー文明の到来」と考える説がある。前回紹介した、慶応大学教授の國領二郎氏による「サイバー文明論 持ち寄り経済圏のガバナンス（日本経済新聞出版、2022）は、我々は文明の変わり目に直面していると説く。なお、本稿が注目する「知徳報恩」型のデータエコノミーは、サイバー文明が注目するサービスモデルの一つである。

文明はどのように変遷しているのだろう。氏は「農業文明」「近代工業文明」を経て、今「サイバー文明」へのシフトが進んでいると考えている。この変遷を考察するため、氏は、文明を構成する主要な3要素を次のように整理する。

• 中核的技術：文明の発展を支える技術もしくは技術要素。文明の発展は中核的技術の発見・発明・発達によってなされる、と考えることができる。
• 富：文明において人々が追求し、その保有によって他のモノを獲得したり、他人をコントロールするためのモノ。歴史的に、富と権力は表裏一体とも言える。
• 統治機構（含：宗教・倫理）：中核的技術を用いて富を最大化させる構造を指す。大規模な組織化や秩序の仕組みでもある。

上記3要素を参考に文明の遷移を考察する。氏の論によると、なるほど、我々はサイバー文明への移行期に直面しているかもしれない。

＜農業文明＞

• 中核的技術：金属（農耕器具、武器など）
• 富：食料（農地＝国の豊かさ、石高による格・位の表現、年貢など）
• 統治機構：王国（農耕社会＝王国が主流、宗教の存在も注目）

＜近代工業文明＞

• 中核的技術：エネルギー（石炭、石油などの化石エネルギー）
• 富：金（国家の信用を背景に貨幣経済が発達、金銭による徴税にシフト）
• 統治機構：市場（資本主義市場、民主主義・個人主義・各種宗教）

＜サイバー文明＞

• 中核的技術：デジタル技術
• 富：信頼
• 統治機構：プラットフォーム

上記のうち、「デジタル技術」について、ネット、モバイル、ウェブ、クラウド、画像処理・自然言語処理などのデータ処理技術、さらにはAIなど、さまざまな技術が台頭し、昨今のサービスを支えていることは疑いの余地はない。

富の源泉が「信頼」と考えることは興味深い。本連載でも、ことあるごとに「信頼」の重要性に触れてきた。本稿の例では、Googleとユーザーが価値を「共創」するためには、ユーザーが自身に関わるデータをGoogleと共有する必要があるが、それを可能にするのが「信頼」であり、膨大な数の（数十億人）ユーザーからの「信頼」を獲得しているからこそ、今のGoogleのポジションがある、と言える。まさに、「信頼」は顕名市場の鍵を握る。

なお、統治機構を「プラットフォーム」と考えるのは國領教授ならではの視点だろう。ここでは「デジタル空間でサービスを提供するための土台となる環境」とだけ触れておきたい。プラットフォームは、デジタル時代のビジネスを特徴づける仕組みであり、本連載の主テーマである「顕名市場」の構造を説明するうえでも重要な視点だが、ここで説明するには紙面が足りない（笑）。機会をあらためて、踏み込んで紹介してみたい。

＜おわりに＞

前回に続いて「知徳報恩」型のデータエコノミーについて考察した。匿名市場から顕名市場へのシフトを考える上で「データ」話は避けて通れない。顕名市場の特徴のひとつは、データに基づく価値の「共創」であり、その仕組みを理解する上で「知徳報恩」の考え方が大きな意味を持つ。

今回は「サイバー文明」についても紹介した。サイバー文明を構成する主要3要素を「中核的技術：デジタル技術」、「富：信頼」、「統治機構：プラットフォーム」と整理するのは分かりやすい。たしかに、デジタル時代のデータエコノミーの意味を理解する上で、この3要素は極めて重要だろう。

次回は「知徳報恩」の事例を参照しつつ、サイバー文明の富である「信頼」がどのような意味を持つかについて考察したい。

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